世界のOTT市場が迎える「ポストコロナの再成長期」
コロナ禍をきっかけに動画視聴の習慣が世界的に定着し、OTTは“テレビの代替”から“日常インフラ”へと進化しました。
2024年時点で世界のOTT市場規模は1,600億ドル（約25兆円）を超え、2030年には4,000億ドル（約60兆円）に達すると予測されています。
この成長を支えるのは、スマートTV・スマホの普及、そしてAVODやFASTチャンネルなど無料×広告モデルの拡大です。
参考：
FASTチャンネルとは？リニアTVとの違いから学ぶ完全ガイド
広告型チャンネル（FAST）は、ユーザーが「無料で見られるテレビ体験」を求める流れにマッチし、急成長中です。
また、米国ではTubi、Pluto TV、Samsung TV Plusなどが地上波を超える視聴時間を記録し、OTTが“第3の放送”として定着しつつあります。
日本市場：まだ整備期だが“可能性の伸びしろ”は最大級
一方、日本市場は約4,000〜5,000億円規模（2023年時点）と、まだ成長初期。
しかし、その分「プレイヤーの数が限られており、先行者利益が取れる」状況です。
成長が緩やかな理由としては次の3点が挙げられます。
- 地上波テレビの文化が根強い
- 広告主のデジタルシフトが遅れている
- ローカルメディアのDXがまだ過渡期
とはいえ、2025年以降は“第2フェーズ”に突入します。
地方局、新聞社、教育機関、宗教団体などがOTT化を進めており、「デジタル田園都市構想」や政府のDX政策が後押しする形です。
基礎を学ぶには：
OTTの基本構造や導入メリットを整理しておくと、成長トレンドの本質がより理解できます。
トレンド①：無料×広告モデル「FASTチャンネル」の定着
ポストコロナ以降、視聴者の課金疲れが進み、「無料で見られるOTT」が支持を集めています。
FASTチャンネルはその代表格。番組表型で放送のような体験を提供しながら、広告収益で運営を成立させる新モデルです。
詳しくは：FASTチャンネルの主要機能：放送・動画配信事業者が収益を最大化する方法
配信管理・スケジューリング・SSAI広告挿入など、事業化の技術的仕組みを解説しています。
日本でもAbemaやTVerが牽引し、地方局のIP放送プロジェクトでもFAST形式が導入されています。
地上波とのハイブリッド戦略を取る動きも今後加速するでしょう。
トレンド②：OTT広告市場の「テレビ並み」進化
広告挿入技術（SSAI / DAI）の進化により、OTT広告は地上波に近い視聴体験を実現します。
個々のユーザー属性・デバイス・行動履歴に合わせて広告を最適化できるため、従来よりも高いCTR・CVRを実現できるようになっています。
関連記事：FASTチャンネルAVOD違いとは？動画配信ビジネスの最新広告モデル比較
AVODとFASTの広告収益モデルの違いを理解することで、どの形が自社に最も適しているか判断しやすくなります。
さらに、ブランド広告・ローカル広告・スポンサーシップの組み合わせで安定的な広告収益構造を構築できる点も魅力です。
トレンド③：ローカルメディア・企業の“自社配信化”の波
地方局・教育機関・企業・自治体など、従来は放送権を持たなかった事業者が、自社OTTプラットフォームでコンテンツを直接配信するケースが増えています。
目的は多様です。
- 若年層との接点を再構築したい
- ブランド情報を動画で発信したい
- 社内教育や啓発をデジタル化したい
この動きにより、「誰もが放送事業者になれる時代」が現実になっています。
実践ガイド：自社ブランドで動画配信を始める！メディア企業のためのOTTプラットフォーム完全ガイド
日本企業が取るべき３つの実践アクション
① 自社データを活かす「視聴分析とAI推薦」
OTTではユーザー行動を可視化できるため、AIレコメンドを活用した
“最適なコンテンツ導線設計”が可能です。
② ローカル×グローバル戦略の両立
地域に根差したコンテンツでも、OTTなら越境配信が可能です。
ニッチジャンルでも世界市場を狙える点が大きな強みです。
③ コンテンツ制作と配信の内製化
CMS・スケジューラ・CDNなどを自社運用に切り替えることで、スピードとコスト両面で競争力を高められます。参考記事：FASTチャンネルを立ち上げる方法：完全ステップガイド